育休(育児休暇)が取れない会社は即転職！求人票の見方を解説

突然ですが、あなたは今、

「いま働いている会社は、育休を取れない雰囲気」

「自分が利用条件に該当しているのかわからない」

と悩んでませんか？

この記事では、「出産後も働き続けたい」という方のために、育休が取れる条件や会社の特徴をご紹介したいと思います。それではどうぞ！

7割以上の人が「出産後も働きたい」と考えているが実情は？

WOMAN Onlineのアンケート調査によると「働きたくない」「出産はしない予定」を省くと、「出産後もなんらかの形で働きたい」と回答している女性が、なんと「74.6％」もいることがわかりました。

引用：WOMAN Online

引用：赤ちゃんの部屋

育休(育児休暇)は入社一年未満だと取れない

もちろん、働いているからといってすべての女性が産休や育休を取れるというわけではありません。

下記の条件をすべてクリアしていることが前提となります。

しかし、非正規雇用のうち育休から復帰できる割合は、なんとわずか「4％」というデータが。

雇用期間が定められていることが多い「派遣社員・契約社員・パート社員」は育児休暇を利用して職場復帰できる可能性が低いことが実情のようです。

正社員は本人が希望すれば育児休暇を取得できる？

育児休暇は法律で定められている条件をクリアしていれば「取得できる」とされていますが、実際は「正社員で育児休暇を取得できる条件に該当していたが、退職をするしかなかった」という声も多いのです。

育休・復職に理解がある会社の選び方は？

まず、女性のライフスタイルの変化に理解がある会社の判断材料は「求人票」です。求人票にはいくつかヒントが隠されているので、確認すべきポイントをチェックしてみましょう。

①育児休業取得実績の有無

1番重要なチェックポイントは「育児休業取得実績」の有無です。

いままでに1度も育児休業を取得した従業員がいない企業は、「子育てに理解がない会社」か「職員が出産後に復職したいと思えない会社」である可能性があるので、やはり実績があると安心です。

2.託児施設の有無

近年、待機児童の問題が取り上げられているとおり、保育所が不足しているため働きたくても働けない女性が急増。

その対策のため、最近では託児施設を併設する企業が増えており、こちらも子育てに理解がある会社かどうかの判断材料になります。

無料で託児ができる企業もあるので、こちらも要チェックです。

3.従業員の人数

求人票に記載されている従業員数も重要な判断材料です。

従業員が少ない職場は1人でも休んでしまうと他の人への負担が大きくなりがちですが、就業場所の人数が多ければサポートしてくれる人も増えるので、育児休暇や子どもの風邪による急な休みにも対応してもらえる可能性が高くなります。

また、男女比率も重要なポイント。女性の割合が極端に低いと「女性が長く働きづらい会社」である可能性があります。

こちらは職業にもよるので一概には言えませんが、ぜひチェックしてみてください。

育児休暇を取りやすいその他のチェックポイント

上記で紹介したこと以外にも、育児休暇が取りやすく、子育てに理解がある会社のポイントをまとめてみました。

「短時間勤務制度」を利用すると年収が下がりますが、基本的に正社員と同じ待遇で雇用してもらえる制度です。時短勤務は出産後や家族の介護で利用することが多く、子育てに理解がある企業は導入していることが多いのが特徴。

「フレックスタイム」とは、「9時～18時」という就業時間を「8時～19時」など、働く時間は変わらないけど出勤する時間を選べるという制度です。フレックスを利用して夫婦で協力し合いながら時間をずらして働く人も多いんですよ。

さいごに「残業時間」も要チェック。保育園のお迎えを考慮して、残業時間が多い職場は避けましょう。

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